１）分散投資効果を分かっていない
２）投資ウェイトに無頓着である
３）狭い範囲で考える
４）売りを「全部売却」で考える
５）銘柄の傾向（業種など）の偏りを気にしない
６）値下がりした銘柄を今後も「ダメな銘柄」だと思う
７）値上がりした銘柄を今後も「いい銘柄」だと思う

思い込まずに「客観的」になり、損切りや利益確定など「自分のルール」をいかに守ってやれるかが、問題だ。
「自分のルール」も定期的に振り返り、「新しい自分のルール」としていくことも重要だと思う。

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口座維持手数料は無料なので、作っておいて損なし。

人工知能で相場状況を学習したり、確率論を使って利益を狙うなど、ファンドマネジャーを一切介さず、コンピューターだけで運用する投資信託商品をマネックス証券が国内で初めて開発し、7月10日から募集を開始するそうだ。
システムを「カブロボ（株ロボット）」、投信を「日本株ロボット運用投信（カブロボファンド）」と命名されている。

カブロボには４つのプログラムがあり、小刻みで利益を取るタイプや、逆張りで勝負するなど手法はさまざまで、場面に応じてマネックスのマスターロボット（コンピューター）が選択する。
４つのプログラムは、コンテストを通じて個人投資家や大学の研究者から募った１万９０００件の応募の中から選ばれたものだ。

人間の感情やミスを排除し、運用方法も明らかなので、選ぶ側の安心度合いも増すのではないか。
興味がある人はファンドなのでいろいろ手数料が発生するので、よく調べてから購入しよう。

カブロボの４つのプログラムの特徴

ナイトライダーエクスプレス

相場状況を学習する人工知能機能を搭載し、株価の値動きの一定のパターンを運用に生かす。小刻みに利益の確定を行い、相場の下降局面に強い

アイティーロボ

確率論に関する研究を株式運用にも応用した。株価の値動きを１００以上のパターンに分類し、運用に生かす。下値を積極的に拾うスタイルで売買頻度も多め

ミカヅキ

コメ相場から生まれた伝統的なローソク足分析などを、現代流にアレンジした投資手法を用いる。頻繁に利益確定売りはせず、長期的に利益を追求するスタイル

ミヤビ

海外のシステム取引で成功した投資家の手法にヒントを得て、日本の株式市場で通用するか徹底的に分析した。売買の時期も頻度も極端に偏らない、標準的なスタイル

→カブロボ　スペシャルサイト

上場会社の定款ってなかなか見ることができないと思っていましたが、東証に上場している会社については簡単に見ることができました。

→東証上場会社情報サービス

にアクセスして、検索すると下のような画面になるので、そこで左側の「基本情報」をクリック

するとその会社の基本情報が表示され、情報の真ん中あたりに「定款」の一覧が表示されるので、最新のものを見るといいだろう。

ＮＮ倍率はどのようなもので、どのように使うのですか？（株式投資Ｑ＆Ａ）によると

この数値は何倍が適当か。これに対する答えはありません。過去のデータに照らし合わせて判断の目安にします。たとえば、筆者が証券界に入った昭和42年頃は，ＮＮ倍率は10倍程度でした。ＮＹダウに対し日経平均が10倍も高く評価されていました。

　　この背景には、当時の日本が高度成長経済時代だったことがあります。アメリカに比べて日本の経済成長が大きかったからです。Ａ・Ｂを比べて成長の大きい方が倍率は高くなります。今の日本と中国の経済成長の差のような関係です。

　　日本に比べて早く成熟経済に入ったアメリカ。そして、現在は日本も成熟経済を迎えたことで、ＮＮ倍率が小さくなっているのです。昨年、アメリカの金融不安が起きたときは、ＮＮ倍率は1．3倍程度でした。その後、今年2，3月には日本の内需不振からＮＮ倍率は0．96倍程度まで下がっていました。

　　今後、日米どちらの国の経済が大きく回復するかにかかっています。日本の回復が大きいとなれば日経平均が優位となり、ＮＮ倍率は拡大するはずです。逆に、アメリカが日本を上回る回復となればＮＮ倍率は縮小となるでしょう。

　　ここ数年は0．9倍台～1．3倍台で推移しています。当面はこのデータをベースとして、1倍を切ってくれば日経平均が割安で見直しが予想され、1．3倍程度になれば日経平均割高と判断してください。

ということで、「1倍以下＝日経平均が割安、1．3倍程度＝日経平均割高と判断」というところを覚えておくといいかも。

2.営業キャッシュフローが連続で赤字を計上している
　営業キャッシュフローは本業の収益を示す数字で、売掛金や棚卸資産が増加することで赤字に

3.売掛金回収期間が前期と比較して伸びている
　「売掛金回収期間＝売掛金÷売上高×365」で、大幅に伸びていると要注意

4.現金預金が借り入れの担保に入っている
　有価証券報告書の担保の欄に現金が入っている場合は現金化不能と知るべし

5.「継続企業の前提に関する疑義」が注記されている
　監査法人が、会社の継続的な存続に対して疑義がある場合、決算書に注記するため

＜計算方法＞
A.総資本内部留保利益率（％）
＝期首・期末平均内部留保利益÷期首・期末平均総資本×100
※留保利益＝純資産－（資本金＋剰余金+新株予約権+少数株主持分）
※総資本＝負債・純資産合計

B.総資本税引前当期利益率（％）
＝税引前当期利益÷期首・期末平均総資本×100

C.棚卸資産回転期間
＝期首・期末平均棚卸資産×12÷売上高

D.売上高支払利息率（％）
＝支払利息÷売上高×100

SAF値＝（0.01036×A）＋（0.02682×B）－（0.06610×C）－（0.02368×D）＋0.70773

＜参考＞
・倒産を予想する経営分析指標とは – VENTURE VIEW